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2016-09-17 Sat

「なくてはならなくなったもの」と聞かれると最近では、「スマートフォン」がそれにあたるでしょうか。

2016年8月に放映されたNHKスペシャル「大アマゾン 最後の秘境」で観た、文明社会と接触したことがない原初の人々『イゾラド(=隔離された人々という意味)』は、2016年の今も服を着ておらず、もちろんスマートフォンを手にしたこともありません。

文明社会においてはごく初期の段階で洋服は、人間にとってなくてはならないものとなったことが分かります。

そのなくてはならない、そして一番のプライベート空間とも言える洋服に‘シェア’の考えを取り入れてみたらどんな世界が広がるのか、そんな関心を抱いて最近試し始めた月額制ファッションレンタルサービスがあります。

とその前に、私が製作チームの一員として関わっている『シェアする暮らしのポータルサイト』では、今回の関心事と近しい、着なくなった服を物々交換するパーティー、xChange(エクスチェンジ)についての記事を紹介しています。
※『シェアする暮らしのポータルサイト』より 「所有」から「循環」へ ~服の物々交換パーティー、xChange~ (2013/06/27)

一番衝撃的だったのは、「日本人は年間10kgの服を買い、そのうち9kgを捨てている」ということ。
xChangeのNGO的な取り組みには、実際参加したことがなかったけれど、私も洋服についてはこれまでさまざま、試行錯誤を重ねてきました。

※関連記事 パーマカルチャー的ファッション (2012/06/20)
※関連記事 めくるめく企業とNGO「それでも私はユニクロを買う」 (2016/05/06)

しかし、新品の洋服に中古の洋服を加えたり、単発的に物々交換をしたところで、主軸は新品の洋服。そのため、物質量はどうしても増えてしまい、もう少し踏み込んだ環境に良い、洋服にまつわる仕組みをつくりだせないかと考えていました。

そんな中で出会ったのが、月額制ファッションレンタルサービス『SUSTINA(サスティナ)』です。

私は、一度に3アイテム借りられる月額¥4,800(税別)のコースを活用中。基本中古品の洋服・服飾雑貨をアプリから選択し、クローゼットボタンをポチっ。送料は無料で、クリーニングも不要です。毎月のレンタル回数に制限はないので、7月から始めて、07/25、08/11、08/22、09/06とこれまで4回12アイテムを利用しました。

クローゼットの容量を減らすことができ、試着感覚で選ぶことができるので、いろいろな洋服に挑戦できています。気に入った洋服は買い取ることもできるので、「いいね!」と定評のあるピンクのワンピースを購入しようかどうか迷っています。

また、「SIMPLE CLOSET ACTION!」という取り組みも行っていて、手持ちの着なくなった洋服を、状態に合わせてSUSTINAのレンタルサービスのループに組み込んだり、必要なところへ寄付したりすることもできるのです。

もともと衣服代の予算を月に¥7,000と決めていたので、月額の料金もその範囲に収まり、ベースとなるシンプルなTシャツなどは今まで通り、ユニクロで購入しているので金銭面での負担感はあまりありません。むしろ、予算内の金額で長く着られる洋服を見つけるのにかけていた時間がなくなったことで、休日の時間の使い方がだいぶ変わってきました。これから寒くなる季節に、コートなど高額な洋服もレンタルできる点もいいなと思っています。

こうしたサービスは他にも寺田倉庫が出資している『airCloset (エアークローゼット)』が有名で、こちらはプロのスタイリストさんがスタイリングしてくれるといった特徴があります。


NGOに叩かれるだけが、企業ではありません。
企業だからこそ、大きな影響力を持って社会に新しい価値を生み出すこともできる、そんな勇気をもらえる一例でした。


※こちらのブログをベースに月額制ファッションレンタルサービスについての記事がアップされました。よろしければシェアする暮らしのポータルサイト クローゼットの中身は半分。選ぶ楽しみは倍以上(2016/09/25)をご覧ください。


 

| permaculture-log | am 10:43 | comments (0) |

2016-08-06 Sat

上場している企業にとって投資家の存在は、大きいようです。

情報開示を求める動きから生まれたNGOである、CDP(旧名称:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)は、機関投資家と連携し、企業に対して環境戦略や温室効果ガスの排出量の開示を促す団体で事務所をロンドンに構えています。
そのCDP、世界の先進企業に情報開示を求めてアンケートを送り、その回答を分析・評価して、投資家に開示しているのですが、6月ごろ、CSR担当者はアンケート回答の締め切りで多忙を極めます。

2003年を日本のCSR元年だとすると、CSRが浸透して早10以上。企業の担当者も異動を数回繰り返し、CSRが企業の中に根付いた感じです。そういうと聞こえがいいのですが、引き継ぎ仕事になってしまっている感じもあり、与えられた仕事だけこなせばよいという傾向が強くなっているようにも思います。

CSR担当者に送られてくるアンケートは、CDPだけではないことは言うまでもありません。国内外問わず、さまざまな組織(国、自治体、評価機関、大学、NGOなどなど)から環境、社会、ガバナンスに関するアンケートが送られてきているため、自社基準の中で回答するものを絞っていても、CSR担当者の大きな仕事のひとつになっています。CDPと同じカテゴリで捉えらているのが、FTSE、DJSI (Dow Jones Sustainability Indices)、MSCI、日本でいうとモーニングスターなどでしょうか。これらは、投資家に情報を提供する評価機関であるため、CSR担当者の中には、CDPは、一企業・評価機関だと勘違いしていると見受けられるところも。NGOであることを理解していない方もいらっしゃるようです。

アンケートは、上場企業に送られていて、CDPがまとめた回答結果のレポートのリストには、私の前職の企業名も見つけることができました。
しかしながら、N/Aの文字。N/Aは、該当なしということを意味していますが、アンケートを送ったけれども回答が得られなかったということだったのだと思います。
日本では温暖化対推進法により、事業所ごとのCO2排出量の情報開示は行っているはずですが、社長あてに送られてきても「CDP(シーディーピー)?」とその意味が理解されずに、対応する部署もなく、アンケートが置き去りにされている様子を、以前いた者として容易に想像することができます。ただ、批判しているのではなく、グローバル展開をしたいと考えている企業ではないので、情報開示により投資家とコミュニケーションをとるより先にもう少し規模にあった省エネなどの取り組みを推し進めることで企業全体の環境への認識を高めるのが得策と思っています。

ここまで紹介したCDPのウェブサイトはこちらから

日本以外の各国企業にも同様のアンケートを行っているCDP。
2016年に入って、私たちの間に衝撃が走ったのは、そのCDPが、アンケートを有料化することにしたということです。
企業が時間やコストをかけて回答するアンケートにお金を払うってどういうこと?NGOがもっと儲けたいということ?
と思われるところですが、この動きは、自社の環境取組みに対して投資家にきちんとした情報を届け、ちゃんと評価してほしいというところに集約されると思います。

こうした情報開示の動きに対して、世界は日本の2周も3周も先に行っています。どうやら日本だけ例外的に、有料化がなされなかったようですが、それは、CDP日本事務局の森澤さんがロンドンの本部と強く交渉されたから。森澤さんによれば、日本で有料化したら CDP に答える企業が減ってしまう可能性が高いので、時期尚早であるということを本部に伝え、日本を例外にしてもらったとのこと。その判断を森澤さんがせざるを得なかった背景には、日本の認識が遅れていることが挙げられます。それは、必ずしも日本企業の責任ではなく、評価する投資家側が環境などを情報のうまく利用できていないということもあります。

日本もまだまだこれから…といったところで、またCDPについては折に触れて紹介できればと思います。




2016-06-23 Thu

世の中には、目を伏せたくなるような酷な現実が存在します。その一つに、紛争の資金調達のために不法に取引されている紛争鉱物があります。紛争鉱物全般の話は、次の機会に譲るとして今日は、紛争ダイヤモンドに焦点を当てたいと思います。

紛争ダイヤモンドについて、こうした問題に今まで触れてこなかった層に訴求してくれるのが、フィクションでありながら、さまざまな輸入産品の裏に隠された事実を表面化するきっかけを与えてくれた、2006年の映画「ブラッド・ダイヤモンド」です。さかのぼること大学時代。試写会のチケットが当たった私は、フェアトレードの活動に熱心だった知人と中野まで観に行きました。

劇中の子供兵の様子など、まさに目を伏せたくなるような衝撃的なシーンが続出。ストーリー性があり、物語にグッと引き込まれる演出は、素晴らしいものだと感心しました。

こうした大学時代の関心が今の仕事につながっているんだと思うとなんだか感慨深いものがあります。

現在、金やタングステンなどの資源鉱物は世界中で採り尽くされているのが現状です。金でいうと大規模な露天掘りの金鉱山では、1トンの採掘量に対して、わずか0.3グラムしか採れないと聞いています(教養としての資源問題)。こうした鉱物は木々に囲まれた自然豊かな地の地中に多く存在することなどから、資源採掘に伴う環境への影響は、想像を超えるものです。

朗報としては、ダイヤモンドは合成が可能になったということです。炭素を高圧で圧縮して合成するようですが、技術的には私が生まれた以前から存在し、主に研磨材として工業用に使われていたようです。
確かに、キッチン用品でダイヤモンド入り包丁研ぎなんてのが売られていますよね。

環境負荷や資源枯渇のことを考えると鉱物資源の代替品は不可欠で、合成ダイヤも地中から採掘しないというだけで偽物ということではないのでいいなというのが私の意見です。

2016-06-05 Sun



オリエンタルランドが運営するディズニーランド。
子供がいるわけでもない30代の私が、まさかこの数年で5,6回も行くとは思ってもみませんでした。
どちらかというとイギリスの覆面芸術家、バンクシーが2015年に期間限定で開園した「ディズマランド(憂鬱な世界)」に興味を持つ方で難民の乗ったボートを操作するゲームなど、現実を突きつけられるシュールなテーマパークに「よく表現した!」と関心しているほどです。

というわけでディズニーは完全なる家族の趣味です。

そんなディズニーですが、夢の国にふさわしく、調達に関するさまざまな自主基準を持っています。
たとえば、提供・販売するすべての食品の安全・安心を確保するため、方針を持ち、基準に則り、定期的な評価を行うなどしています。
また、テーマパークで使用される原水のうち約60%は、自前の設備によってリサイクルし、トイレの洗浄用水として使用しているということです。

グローバルな視点に立ってみると、元祖のU.S.のディズニーでも、ディズニー基準を持つようで、ステークホルダーの意見を聞くという目的で規模の小さな私の団体にもアンケートが送られてきたほどでした。幅広く取り組むその姿勢は、徹底しています。

2011年には、グリーンピースに、おもちゃを梱包しているパッケージの紙がインドネシアから調達された違法伐採木材ではないか、と原材料への苦言がなされ、Mattel社に対して不買運動が起こりました。
Mattle社は、バービー人形のほかにディズニーのキャラクターであるカーズの玩具を製造・販売する世界最大規模の玩具メーカーです。

そのときのキャンペーンの目玉は、Mattle社がメインで扱うバービー人形で、バービーの恋人のケンが「バービー、もうお別れだ!」と怒るというストーリーで不買運動のキャンペーンがはられました。
Mattle社がちゃんと対処した後には、こちらのサイトがオープンし、無事仲直り。

きちんと対処した後には、称賛のフォローをする、という海外のNGOの戦略に関心しつつ、ディズニーが取引しているMattle社が叩かれたという一件。間接的に関与したとして、ディズニーもMattle社に働きかけなどを行ったと聞いています。

そんなことで、ディズニー基準を真に実行していくため、グローバル、日本問わず日々取り組みを進化されているようです。


さてさて2016年は、有効期限が10月までのパークチケットが手元にあるため、今年は2回もディズニーに行くことになりそうです。ディズニーの細部へのこだわりを体感しながら、楽しんできたいと思います。




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暑さ厳しい日々が続きますね
暑さで疲れがたまりやすい時節ですが
皆さまどうかお体ご自愛ください

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